●今の世の中では、ビジネスの現場で英語はどの程度使われ、必要とされているのか。英語が使える人の年収は高いのか、転職や就職には有利なのか。生の声からその実態を探るべく、20代から40代の「英語ができる」サラリーマンにアンケート調査を行った。
●「英語ができる」基準は、TOEIC750点以上(国際ビジネスコミュニケーション協会の資料による、海外滞在経験がある海外部門で働く人の平均スコアを参考）、そのレベルと同等の英検準１級以上、多くの欧米の大学入学に必要とされるTOEFL550点（ぺーパーテスト）以上のいずれかに該当する人。この条件に当てはまり、かつ、医師や弁護士、自営業、公務員などを除く会社勤めの正社員1069人から回答を得た。…
●まずは、英語ができる人の年収と厚生労働省が発表している民間人の全国平均年収（賃金構造基本統計調査から算出）を比べた。どちらのデータも20代から40代の平均を取ったものだが、その差は一目瞭然。英語ができる人全体の平均年収は707万円。全国の正社員平均の487万円よりも220万円も高いのだ。さらに年代別で見ると20代より30代、さらに40代のほうが「英語ができる人」と全国平均の年収格差は拡大している。…
●いつかは英語をやらねば、という空気が濃くなっている。日本人の英語力が上がると、この格差は縮まっていくのだろうか。山崎さんはこう見る。
●「皆が英語ができたら英語の価値はないわけで、皆ができないから英語ができることに価値がある。ではこの先、皆、英語ができるようになるのかといえば、そうはならないでしょう。英語ができたほうが得をする、収入が高くなるという傾向は、これからも変わらないと思います」　　　　（以上、「プレジデント ファミリー2013年4月号」pp.25〜26から抜粋）　

　
　TOEIC900点以上獲得者の平均年収が801万円、英検1級取得者は999万円、TOEFL630点以上獲得者に至っては、なんと1064万円超、ということです。この真偽はともかく、企業において、英語力の必要性はさらに拍車がかかり、グローバル化が進む製造業を中心として、場合によっては外資系企業よりも英語力が必要になるとのこと。英語ができないと、やれる仕事がかなり限定される理由が一番の理由でしょう。

　若者ほど、自らの将来のために、英語力を磨くために努力する必要があることは、火を見るよりも明らかです。

●「大学入試において最も重要な科目は何か」と問われたときに、経験者なら「英語」と答える人がほとんどでしょう。では、なぜ、入試において、英語がそれ程までも重要視されるのでしょうか。
●その答えは明確です。すなわち、大学入学後、必要だからです。調査や研究に臨む際に、英語によって書かれた論文や原典を、必ず読まねばなりません。30〜40年前でしたら、ドイツ語も学ぶ必要がありましたが、インターネットの普及が拍車をかけ、すべて英語で用が足りる程になりました。また、英語で研究論文を発表しない場合は、読んでくれる人も限られてしまいます。そのような理由で日本の大学入試は、読む英語が中心の入試になっているのです。●しかしながら、日本の英語教育は、R(読解)とT(和訳)に偏っているという指摘があるのも事実です。その点を克服するだけではなく、世界基準の英語テストに対抗でき、大学入試での使用に適したテストが誕生しようとしています。それはTEAP（ティープ）というテストです。
●英語の技能分野は、Ｌ(リスニング),Ｒ(リーディング),Ｓ(スピーキング),Ｗ(ライティング)に分けることができます。それらすべてを評価するテストです。このテストは資格試験なので、複数回の受験が可能で、その最高点を入試のために提出するような形で利用されると見込まれています。このことによって、受験のチャンスが何度も生まれます。
●上智大学と日本英語検定協会が共同で開発したこのTEAP。「TOEFLibt」に近い形のテストのようですが、これが導入されれば、小手先の勉強法ではどうにもなりません。S(スピーキング),W(ライティング)をどのように評価するのか楽しみです。
●まずは、2015年上智大学入試から、スタートです。

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